【新卒向け】デロイトの年収は？給与体系や評価制度を分析

新卒でデロイトへの入社を目指す学生は、どんなことを知っておくと選考において有利なのでしょうか。

新卒の就活市場で常に上位の人気を誇るコンサル業界。その中でも、BIG4と呼ばれる大手4社は倍率100倍超が当たり前の超人気企業です。

今回の記事で紹介する「デロイト・トーマツ・コンサルティング」（デロイト、DTC）は、BIG4の中でもひときわ高い人気を誇っています。

そこで、デロイトはどのような企業なのか、年収はどれくらいなのか、人事評価はどうされているのかについて詳しく解説していきます！

デロイトの概要

デロイトは、総合系コンサルファームとして国内屈指の規模を誇る企業です。

国内のグループ企業としては、コンサルを手掛けるDTCの他にも、以下のような企業があります。

ここに挙げた企業は、デロイトグループの中枢となる企業です。

他にも小さな企業を数多く抱えており、グループ全体を把握するのは難しいでしょう。

今回の記事では、デロイトグループの中でもコンサルを手掛けるDTCに焦点をあてて解説をしていきます。

デロイトの新卒初任給は550万円前後

デロイトの新卒初任給の目安は、ビジネスアナリストの550万円前後です。

また平均年収は900万円超とされ、勤続年数や役職によって、かなり年収に差が出ます。

次の項目で勤続年数や役職に応じた年収の目安をみていきましょう。

役職別の年収目安

役職に応じた年収の目安は、次の表の通りです。

役職	勤続年数	年収目安（推測）
ビジネスアナリスト	1~2年	550万円超
コンサルタント	2~5年	550万〜900万円
シニアコンサルタント	4~7年	800万〜1,100万円
マネージャー	6~10年	1,200〜1,500万円超
シニアマネージャー	8年目〜	1,500万円超
パートナー/ディレクター	実力次第	2,000万円超

デロイトの新卒初任給の目安は、ビジネスアナリストの550万円前後ですが、1年目でも賞与（ボーナス）がもらえるため、努力次第では600万円台後半の年収が狙える可能性もあるでしょう。

また、給与は役職があがっていくごとに基本給が上がっていくシステムですので、優秀な実績や能力をもっている社員なら比較的早く昇進していくことが可能でしょう。

ただ一方で実力主義の文化が強いため、自動的に昇進し給与が上がるわけではないことに注意が必要です。

一般的に、多くの社員がシニアコンサルタントまで務めることができ、そこからマネージャーになれるかどうかは、本人の資質や努力に左右されます。

デロイトに入社したことに満足せず、そこからさらに自分のスキルを磨いていくようにしましょう。

残業代が出ないって本当？

デロイトについて調べると、「残業代が出ない」との情報を目にすることもあるでしょう。これは、本当なのでしょうか。

結論から言えば、一般的な残業代のシステムではなく、「みなし残業」と呼ばれるシステムで残業代が支払われています。

みなし残業とは、「1月や1年単位で、『これくらいは残業するだろう』という残業時間を事前に決め、その分を基本給と合わせて支払う」という制度です。

もちろん、みなし残業を超えて残業した場合は、企業に申請すれば超えた分の残業代をもらえます。

社員らの口コミによると、デロイトの場合は少なくとも年間100時間分の残業代が「みなし残業」として年俸に組み込まれているようです。

デロイトの他にも、コンサル企業にはみなし残業制度を利用している企業は多いです。

制度をしっかりと理解し、損をしない働き方を心がけましょう。

デロイトの福利厚生

つづいてデロイトの福利厚生を紹介します。

公式サイトの採用ページによると、デロイトには次のような福利厚生制度があります。

特徴的な福利厚生サービスは、企業内保育園とカフェテリアプランです。

企業内保育園とは、小学校入学前の子どもがいる社員が利用できる、社員向け保育園のことです。

デロイトで働く女性社員はもちろんのこと、出産後すぐに復職する配偶者がいる男性社員も利用できます。

カフェテリアプランとは、社員に一定のポイントが割り振られ、ポイントを使って福利厚生メニューを利用できる仕組みです。

福利厚生メニューの中には、スポーツジムなどに通う費用を補助するものや、資格取得の資金を補助するものが用意されていることが多いです。

自分に必要な制度を選べるため、非常に利用しやすい福利厚生制度と言えるでしょう。

デロイトの人事評価制度

デロイトの人事評価制度は、仕事の実績（パフォーマンス）と本人の能力（アビリティ）の2つの軸について、そのときの上司が評価をくだすシンプルなものです。

年度初めには、その1年の目標を設定し、評価をすることになる上司と具体的な目標を共有した上で日々の業務にあたることになります。

大変わかりやすい制度である一方、評価者である上司との関係性が評価に反映されやすい制度であることは見落とせません。

仮に実績や能力が劣っていても、上司との関係性が良ければ実態よりも高い評価がつくでしょう。
反対に、実績や能力が非常に優れていても、上司と仲が悪ければ不当に低い評価になりかねません。

とはいえ、人事評価にある程度評価者の主観が入ってしまうのは、ほとんどの制度でも同じ状況です。そのため、評価者の主観が入るからといって、デロイトの人事評価制度が悪いと考えることはやめましょう。

ただ、「実力主義を掲げるコンサル企業の中であっても、上司との関係性は重要」という認識はもっておくようにしましょう。

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