日系コンサルの強みとは?日系コンサルで人気な企業を一覧でご紹介!
近年コンサルティング業界は就活生に絶大な人気を誇ります。
コンサルティング企業には、外資系コンサルと日系コンサルがあり、それぞれ特徴や強みが異なります。
そこで本記事では、日系コンサルの種類や、強み・弱みなどを、外資系コンサルと比較しながら解説します。
また、日系コンサル企業の例も紹介もしますので、就職活動の参考にしてください。
日系コンサルの種類
日系コンサルティングファームにはさまざまな種類があります。
クライアントによって、業務内容やコンサルティング領域は多種多様です。
そこで、日系コンサルの種類と特徴を解説しています。
それぞれの違いを理解し、日系コンサルへの理解を深めてください。
戦略コンサル
戦略系コンサル企業は、クライアント企業の経営層に対してコンサルティングを行います。
戦略系コンサルの業務内容は、経営戦略や成長戦略、新規事業などの課題をヒアリングし、解決策を提案することです。
戦略コンサルでは、少数精鋭のコンサルタントがプロジェクトを組み、経営課題に取り組みます。
具体的に、戦略系コンサル企業には次のような企業があります。
- ドリームインキュベータ
- コーポレイト・ディレクション(CDI)
- 経営共創基盤(IGPI)
総合コンサル
総合系コンサル企業は、幅広い領域のあらゆるテーマに対してコンサルティングを行います。
総合系コンサルでは、クライアントの戦略立案からシステム導入・オペレーション改善・システムアウトソーシングまで、幅広い領域を担当します。
クライアントの課題に対して上流から下流まで担当できることが魅力です。総合系コンサル企業には次のような企業があります。
- アビームコンサルティング
- 日立コンサルティング
- NTTデータ経営研究所
ITコンサル
IT系コンサル企業は、ITに特化してコンサルティングを行います。
IT系コンサルの業務内容は、IT戦略の立案実行・システム構想・システムの導入などです。
IT系コンサル企業の業務は、ITだけで完結しない場合が多く存在します。
そのため、事業戦略や人事などほかの部署も含めた組織全体のコンサルティングを行うケースも多いです。
令和の就活では、学歴の枠を超えた可能性が広がっています。
あなたと同じ大学出身者が、多くのトップ企業からの内定を獲得しています。
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監査法人
会計監査法人のコンサルタントは、一般的なコンサルとは異なります。
会計監査法人のコンサルは、会社の基盤を強化させるいわゆる「守りのコンサル」を目的とします。
主な業務内容はリスクコンサルティング・内部統制・内部監査です。
シンクタンク
シンクタンクは、公的機関(省庁・自治体など)の依頼を受け、リサーチ・研究・分析を行う公共の研究機関です。
政治・経済・社会などに関する専門家が集まり、様々な調査や研究を行います。
また研究結果を元に、国や地方自治体の政策に対して提言を行います。
具体的な企業は以下の通りです。
- 野村総合研究所
- 三菱総合研究所
- 日本総合研究所
財務コンサル
財務コンサルは、主に財務に特化してコンサルティングを行う企業です。
業務内容は、会計管理や税務のアドバイスのほか、M&Aにまつわる経営戦略の立案から契約締結に至るまで多岐に渡ります。
日系コンサルの強み
日系コンサルの強みは大きく3つです。
- 市場価値が高い
- ホワイト企業が多い
- 離職率が低い
1つずつ具体的に見ていきましょう。
市場価値が上がる
日系コンサルの強みは、市場価値が上がることです。
若いうちからプロジェクトに参加し、かつクライアントの経営陣と直接議論や討論ができます。
そのため、社会人として活躍するために必要な能力が短期間でつきます。この力は、その後の転職市場で高く評価されます。
ホワイト企業が多い
ホワイト企業が多いのも日系コンサルの強みです。
近年働き方改革が進められ、労働時間の短縮や生産性の向上に努める企業が増えたため、外資系コンサルに比べるとホワイトな企業が多いという実情があるのです。
日系コンサルなら、ライフワークバランスを保ちながらコンサル企業で働けます。
離職率が低い
離職率が低いことも日系コンサルの強みです。
外資系コンサルでは、昇進・昇格が成果によって決まるため、長く勤めても年収が上がらない人も存在します。
一方、日系コンサルは昇進・昇格が年功序列によって決まる企業が多いです。
長く勤めれば年収も上がっていくため、離職率が低くなります。
日系コンサルの弱み
日系コンサルの弱みは以下の3つです。
- グローバル案件が少ない
- 外資系より年収が劣る
- 事業会社に転職すると年収が下がる
1つずつ解説します。
グローバル案件が少ない
日系コンサルの弱みは、グローバル案件が少ないことです。
外資系コンサルは日系コンサルに比べて大企業のクライアントが多く、グローバル市場に参入する際にコンサルを依頼されます。
日系コンサルでも欧米や東南アジアを拠点とするプロジェクトはありますが、案件数においては、外資系コンサルより少なくなります。
外資系より年収が劣る
外資系コンサルより年収が劣ることも、日系コンサルの弱みです。
日系コンサルの平均年収が約700-1100万円なのに対して、外資系コンサルの平均年収は約1500万円を越えます。
しかし、日系コンサルの年収水準は他業界と比べると高めです。
外資系コンサルの年収が高すぎるために、日系コンサルの年収が劣って見えています。
事業会社に転職すると年収が下がる
事業会社に転職すると年収が下がることも、日系コンサルの弱みです。
前述の通り、日系コンサルの年収は外資系と比べると劣るものの、ほかの日系企業よりは高めです
そのため、国内の事業会社に転職するときは年収が下がることを覚悟する必要があります。
日系コンサル人気企業一覧
ここでは、日系コンサルの中でも特に人気のある企業を紹介します。
アビームコンサルティング
アビームコンサルティングは、1981年に設立された総合コンサル企業です。
マネジメントコンサルティング・ビジネスプロセスコンサルティング・ITコンサルティングなど多岐に渡るコンサルティングを行っています。
アビームコンサルティングは現在はNECの子会社で、福利厚生が充実しているのも魅力の1つです。
ベイカレントコンサルティング
ベイカレントコンサルティングは、1998年創業の総合コンサル企業です。
ベイカレントコンサルティングは業界やテーマによる配属がないため、多様なプロジェクト経験を通して個々人の適性を伸ばすことが可能です。
将来的に複数の専門性を身につけ、業界・テーマに関わらず支援ができる人材を目指せます。
さまざまな専門性を身につけたい人におすすめの企業です。
ドリームインキュベータ
ドリームインキュベータは2000年に設立された戦略系コンサル企業です。
大手企業の成長戦略コンサルティングや新規事業支援を行っています。
また、「社会を変える 事業を創る。」をミッションとし、日本経済を元気にするための事業創造を行っています。
ビジネスにおける有益なコンサルティングスキルと、リアルかつ当事者的な経営力を融合することにより新たな事業や産業の創造、成長支援を行う「ビジネスプロデュース」を実践しています。
野村総合研究所(NRI)
野村総合研究所は、1965年に創業されたシンクタンクです。
コンサルティング・金融ITソリューション・産業ITソリューション・IT基盤サービスを主に行っています。
野村総合研究所の強みは、コンサルティングによって問題発見から解決策を導くナビゲーションから、システム開発・運用などによって課題解決を実現するソリューションまでを一貫して行うことです。
また持続的な成長のために、ビジネスITの創出とグローバル関連事業の拡大を進めています。
日立コンサルティング
日立コンサルティングは、2002年に設立された日立製作所100%出資のビジネスコンサルティング会社です。
マネジメントコンサルティング・業務コンサルティング・ITコンサルティングをサービス領域とし、幅広い領域でコンサルを行っています。
日立コンサルティングは、社会インフラの実績とITによる総合力を備える日立グループのコンサルティングファームとして、領域を越えた協創の先導、具現化、定着を推進しています。
クニエ
クニエは2009年に設立され、経営戦略・企業変革を実現するためのコンサルティングサービスを提供しています。
クニエの使命は、企業の成長を促進し、国や社会の発展に貢献することです。
そのためにクライアントの成長にコミットするだけではなく高い視座を持ち、先進的かつ高品質なコンサルティングを提供できるよう努めています。
NTTデータ経営研究所
NTTデータ経営研究所は1991年に設立され、幅広い領域に対する調査研究とコンサルティング業務を行っています。
NTTデータ経営研究所が扱う領域は、企業経営・行政・情報・通信システム・経済・社会・産業・文化等多種多様です。
幅広い領域の中で、行政機関への社会政策に関する提言と、企業の事業開発や推進への支援を行っています。
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